アンケートの回答率の基準ってどのくらいなのでしょうか？アンケート回答率を上昇させる方法もご紹介します

2023/07/24

自社や社内の評判を調べるために、アンケート取得は有効な情報収集の手段となります。アンケートを配布する場合は、事前に平均回答率を知っておき、実際の結果と比較してみることも必要です。

今回は、アンケート配布を行おうと検討している企業向けに、実際の回答率の平均や回答率自体を上昇させる方法などを解説していきます。

アンケート回答率の基準とは？参考情報を基に解説

「Survey Anyplace」の調査によれば、アンケート全体の平均回答率は「33％」となっています。アンケートを配布する場合は、まずこの数値を参考にして自社の回答率と比較してみてください。

また、ジャンル別に平均回答率を見てみると、

  • 対面調査：57％
  • 郵送調査：50％
  • メール調査：30％
  • オンライン調査：29％
  • 電話調査：18％
  • アプリ調査：13％

となりました。

意外なのが、回答が手軽で会社側のコストを削減できそうな「Web・アプリ系」のアンケート回答率が低いことです。これは

  • 対象者の絞り込みができずに配布している
  • アンケート用の専用アプリを使おうとしている

といった要因で起こっていると推測されています。

Web・アプリといったインターネットを介した方法でアンケートを配布する場合は、ターゲットの絞り込みや配布方法などをよく吟味する必要性があるでしょう。

アンケートの回答率を上昇させる方法とは？

ここからは、アンケートの回答率を上昇させる方法をご紹介していきます。

回答数を調整して少なめにする

初心者だと、回答してほしい情報を増やすために質問項目を入れ込み過ぎる可能性があります。しかし、これは質問に答えるのを敬遠され、回答率を下げる要因となってしまいます。

回答率を上げるためには、最低限答えてほしい優先順位の高い項目を入れ込むようにすべきです。また、他の項目については、アンケートの評判を見ながら入れ込むか入れ込まないか今後検討することも可能です。

選択肢や自動入力などの機能を上手く活用する

アンケートツールでアンケートを集める場合、

  • 選択肢から入力する項目を決定する
  • 住所などの定型的な情報を自動入力できる
  • エラーがある場合その箇所と原因を表示する

といった機能が使えます。

こういった機能は、質問に答える負担を減らして、回答率を上げる要因となるでしょう。

対象者を特定する

アンケートでは、自社商品・サービスといった内容に応じて配布対象を決定する必要があります。無作為な配布は回答率を下げるだけでなく、配布コストを上げてしまうので注意しましょう。

たとえば、自社ブランド全体の認知に関する質問においては自社のあらゆるユーザーがターゲットになる可能性がありますし、特定の商品についてのアンケートの場合は、中年層や若年層などの属性でより対象者を絞り込む必要が出てくるでしょう。状況によって、ターゲットユーザーを都度特定するのが重要です。

まとめ

今回は、アンケート配布を行おうと検討している企業向けに、実際の回答率の平均や、回答率自体を上昇させる方法などを解説してきました。

アンケート配布を行う際は、全体平均率の33％や、各調査方法の平均数値などが参考となるでしょう。また、対象者を絞り込んだりといった工夫も忘れないようにしてみてください。

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