デジタルデータやツールの利活用において障害となるのが、「デジタル改革に抵抗のある層からの反発」です。反発を上手く抑えて円滑なDXを進めるには、説得が欠かせません。
もしあなたがDX担当者あるいは関係者である場合は、どう説得するかまで考えて改革を実行していく必要があります。
今回は「名刺をデータ化するツールを導入したいが、担当者として社内上層部や現場を説得する必要がある」というケースを想定して、説得のコツを解説していきます。
目次
コロナ禍で必須になっている！名刺のデータ化を社内で説得するコツ
名刺のデータ化を社内で実現するためには、次のような点で社内人員を説得してみるとよいでしょう。
コロナ禍で非対面の名刺やり取りが必要である
説得の材料として、「コロナ禍だから名刺のデータ化の必要性が増している」というのは有効でしょう。実際デジタルツール導入などへ否定的だった企業も、コロナ禍の影響でツール導入せざるを得なくなっている状況です。
名刺は相手に顔を覚えてもらう、あるいは相手の情報を覚えて顧客管理へ活用するといった使い方のできるマーケティングツールです。そのマーケティングツールをオンライン化していないからコロナ禍で活用できないのはもったいありません。「コロナ禍でも安全に名刺やり取りができるので、データ化を検討してください」と説得してみてください。
紙の管理は無駄が多くコストが掛かる
スムーズで無駄のない経営を目指すのが基本の会社にとっては、
- 業務が非効率
- コストが掛かっている
というのは避けたい状況です。
上記のような課題を口にして明確にすることで、課題が浮き彫りになって上層部がツール導入へ前向きになってくれる可能性はあります。また業務が効率化して負担が減ることは現場にとって望ましい事態のはずです。
名刺の管理を紙→デジタルへすると業務が効率化されてコストが削減されます。できれば導入予定のツールやサービスを引き合いに出して、デジタル化するとどれくらい業務効率化やコスト削減に効果があるか数値で説得できるとよいでしょう。
共有が簡単になってノウハウが利活用しやすくなる
名刺がデータ化するとオンラインでの共有も簡単になります。
名刺管理においては、特定の人材が情報を持っている状況もできてしまいます。データが社内で共有されないと顧客の取りこぼしが起きるといったリスクもあるので危険です。
名刺のデジタル化によってそういったリスクも低減されてクリアな業務が実現します。もし共有面で課題がある場合はそれを文章にして説得材料にしてみてください。
DX実現には名刺入力代行を利用するのも手
もし急にデジタルツールの導入が難しい場合は、名刺入力代行を任せるのも手です。人にデータ化を任せる分、自動化が入ってしまうツールよりも抵抗を感じる社内要因が少ないかもしれません。
そして名刺を紙で管理するリスクや、デジタル化のメリットが社内で共有された後に改革を進めれば、スムーズにツール導入などができるでしょう。デジタル化へのアプローチは1つではないので、自社の状況に合わせて適切な導入方法や説得方法を考えてみましょう。
まとめ
今回は名刺入力データ化を進める際、社内説得する方法をご紹介してきました。
名刺入力のデータ化といったDX施策においては、社内からの抵抗も考えられます。上層部や現場の課題を洗い出して文章化、課題解決にデータ化が有効であると説得してみましょう。
また代行サービスを検討している場合は、ぜひ弊社もご検討ください。
